私のことば／多様なメディア教材の時代を考える～「日本賞」参加作品から～
小平 さち子（NHK放送文化研究所 上級研究員）
テクノロジーの進展で、多様な教育メディアを用いた学習が可能な時代になってきました。これは世界共通の傾向で、NHKが主催する教育番組・コンテンツの国際コンクール「日本賞」にも顕著に現れています。
1965年に始まった「日本賞」は、もともと放送番組のコンクールでしたが、コンピューター、インターネット等の普及で、メディア環境が大きく変化し、2000年代に入ると審査の対象が放送番組以外にも拡大しました。現在では、放送番組だけでなく映画やビデオなどの映像作品、ウェブサイト、ゲームソフト、その他の双方向コンテンツなども含めた「音と映像を駆使したあらゆる形態の教育コンテンツ」が参加可能なコンクールとなっています。
テレビ番組と教育ゲームを同じ土俵の上で審査するのはそれなりに難しいことです。それでも、世界から集まった教育やメディアの専門家たちが最終的に優れた作品として評価した結果を見てみると、次の点が明らかです。教育的な価値は、メディアの新規さによるものではなく、まずは教育のねらいと対象者が明確で、それに適した表現方法としてメディアの特性が活かされているか否かをもって判断されるということです。
最近の具体的な教育番組や各種コンテンツの特徴については、日本視聴覚教育協会発行の『視聴覚教育』にも、3年間に渡って紹介させていただきました。実写では難しい描写も含む高齢化社会の課題を取り上げた、成人向けの全編アニメの長編映画。その時代の同年齢の人物の目を通して自国の歴史を体験することで、歴史に対する関心を高めようという、中学生向けの無料オンライン教育ゲーム。コンピューターがサイバー戦争に利用され得る危険という現代社会の重要課題を、テレビドキュメンタリー番組、ウェブサイト、モバイル端末という多様な手法を駆使して、幅広い年齢層の人々に訴えることに成功しているクロスメディア作品。これらはそのごく一部です。
創設50年の節目を迎える2015年の「日本賞」では、どのような作品に出会うことができるでしょうか。
平成26年度視聴覚教育・放送教育全国大会分科会記録報告
昨年12月号において、平成26年度の視聴覚・放送教育の全国大会の２日間にわたる全体のようすをご報告した。今号では、全視連の２分科会「テーマ別研究交流」と「団体別研究」についての記録をご紹介する。
東京大会 □テーマ別研究交流 第９分科会〈11月21日（金）〉 東京都足立区ギャラクシティ
テーマ「デジタル時代に対応した生涯学習メディアの活用」
- 助言者：小平さち子（ＮＨＫ放送文化研究所 上級研究員）
- コーディネーター：照井 始（全視連副専門委員長）
- パネリスト：高橋一誠（仙台市教育局生涯学習課主査）
- パネリスト：福井京子（東京都足立区教育委員会青少年課社教主事）
１．発表概要
(1)「仙台市における、デジタル時代に対応した生涯学習メディアの活用」（高橋氏報告）
○地域の身近な素材をもとにした映像ソフトの制作を推進し、地域映像ソフトの委託事業。審査会を経て、全国自作視聴覚教材コンクールへ出品。
せんだいメディアテーク教材アーカイブに収蔵され、ソフトの貸出しとインターネットで視聴が可能。
○SMMA（仙台・宮城ミュージアムアライアンス）の活用が進んでいる。
「 つながる」、「つたえる」、「ひろがる」をテーマに、WEBサイト「見験楽学 仙台・宮城ミュージアム情報局」の運営を通して、市民が博物館等の新しい魅力や隠れた面白さを発見できる。
○せんだいメディアテークは、メディアを通じて自由に情報のやり取りができ、使いこなせるように支援する施設。平成20年から市内小学校と連携して、「コマ撮りアニメーションづくり」、「木町の宝」など学校と地域との連携モデルを作っている。
(2)「作る、造る、創るメディア」（福井氏報告）
○ギャラクシティは、平成25年「子どものそうぞう力（想像力・創造力）」を育む体験施設としてリニューアルオープン。
区民ボランティアによる「こどもゆめクラブ」での「クレイアニメ」、「2Dアニメ」、「ロボット」の取り組みの継続。
○プラネタリウムの発想を変え、映像を創り、上映するフルデジタルシステムを備えた「まるちたいけんドーム」と映像制作の場として「デジタルらぼ」を整備。
○子ども、区民、大学が参画して創るメディア活動「星 空くらぶ」や「中高生の映画部」では、映画監督の指導のもと、毎月定期的に映画作りをしている。
２．研究協議
- 地域映像制作委託について質問があり、市民の自主制作グループを含め９団体が応募している状況の紹介があった。
- 映像制作等で子どもたちと高齢者、親子など学びの中で一緒にかかわる姿が紹介された。
３．指導助言
- デジタルアーカイブスは、世界に共通する特徴。
- デジタル時代のメディア環境の変化は、世代を超えた学習者のコミュニケーション。
- イギリスの例では、ジャーナリズムの本質を学ぶプロジェクト、ニュースを制作する体験など、「BBC NEWSの哲学」を強調する。
- 地域をベースにした子どもたちの取材制作、鋭い視点をもった視聴者を育てる。
東京大会 □団体別研究 〈11月22日（土）〉 国立オリンピック記念青少年総合センター
テーマ「メディア研修の充実と新たなメディア利用の可能性 及び、新たな学習機会の在り方やネット環境の活用」
- 助言者：松田 實（全視連専門委員長）
- 助言者：照井 始（全視連副専門委員長）
- 発表者：松井正和（新潟県立生涯学習推進センター）
- 発表者：西村 稔（埼玉県春日部市視聴覚センター）
- 発表者：白井淳子（栃木県総合教育センター）
- 発表者：髙橋敏幸（茨城県稲敷郡阿見町立吉原小学校）
- 行政説明：佐藤理史（文部科学省生涯学習政策局情報教育課メディア係長）
- 司会・記録：矢部重秋（千葉県総合教育センター）
- 司会・記録：村上長彦（全視連副専門委員長）
全国視聴覚教育連盟及び全国公立視聴覚センター連絡協議会では、二つの分科会を合同で行った。
１．メディア研修の充実と新たなメディア利用の可能性
情報社会の進展に伴うICT利用の好事例紹介や、これからのメディア研修の方向性について研究協議を行った。
○新たなメディアの利用を広げていくために
新潟県立生涯学習推進センターのソーシャルメディア研修では、ソーシャルメディアを地域ネットワークやコミュニティづくりのツールとしてSNS講座や動画配信講座を実施している。また、教育関係者向けのソーシャルメディアを活用したフォローアップ研修等の可能性を探っている。地域映像デジタルアーカイブ研修では、活用に関しても研修を進めるなど、新たなメディアの特徴を分析し、具体的な活用方法を提案している。
○ メディア研修の充実と新たなメディア利用の可能性
春日部市視聴覚センターでの市民PCセミナー、市民映像セミナーでは、市民が自らのスキルに合わせて講座を選ぶことができるようにし、小学生向けの映像講座も行っている。ビデオ編集に関しては、フォロー講座、ビデオフェスティバル、ビデオ特派員制度などを展開すると共に、障がい者向けの講座などきめ細かな対応を進めている。また、専門委員による映像製作や教職員対象講座により、情報発信センターの機能を高めている。
２．新たな学習機会の在り方やネット環境の活用
ICT社会に対応した新たな学習機会の充実やネット環境を活用した施設及び組織間の協働体制について研究協議を行った。
○組織間ネットワークシステムの構築とその活用
栃木県視連では、HUBライブラリーとして加盟ライブラリー同士をつなぐために、ホームページを活用するとともに、コンクールや研修を通して連携やネットワークの構築を図っている。宇都宮市立視聴覚ライブラリーは、特に活発に事業を展開しており、県視連とも連携を図って県全体の視聴覚教育の振興を図っている。また、県視連が宇都宮の情報を発信することで、他のライブラリーとのネットワーク構築にもつながっている。
○ICTの有効活用とネット環境の現状と課題
茨城県の小学校でのＩＴ支援員を配置した研究事業では、研究終了後も活用を進めているが、支援員が減ったことによる課題が出ている。いばらきブロードバンドネットワークを活用したICT利用やセキュリティを重視したシンクライアントシステムが進んでいるが、有効活用には限界もある。茨城県視聴覚教育指導員の活動がICTやネットワークの有効利用に果たす役割は大きい。
３．行政説明「メディア研修の充実」
文部科学省情報教育課の佐藤係長より、教育の情報化を目指すメディア教育指導者講座について説明があった。講座では、具体的なメディアの活用方法について専門家からの講義と演習を通して実践的に学ぶ場が用意されており、ICT活用能力の向上が図られていることが分かった。また、ICT活用に関する自治体への支援事業や実証事業などの内容が示された。
岡部守男氏旭日双光章受章を祝う会
全国視聴覚教育連盟副会長 吉川 刀夫
平成26年度秋の叙勲に際し、全視連常任理事・事務局長岡部守男氏が、永年にわたる視聴覚教育普及振興功労により、旭日双光章の栄に浴され、受章を祝う会が１月23日、ＫＫＲホテル東京で開催されました。
岡部守男氏は一般財団法人日本視聴覚教育協会に（当時：日本映画教育協会）昭和37年より勤務され、昭和59年に同協会事務局次長、平成９年より同協会常務理事・事務局長として視聴覚教育普及振興に努められました。
その他、文部科学省関係の審議委員、協力者として、大局的な立場から、日本の視聴覚教育に尽力されると共に、日本視聴覚教具連合会事務局長、公益社団法人映像文化製作者連盟監事、平成12年には、本全視連常任理事・事務局長に就任、全国の視聴覚センター・ライブラリーの充実発展に尽くされております。
祝う会には、全国各地から、教育メディアに関する学識経験者・企業関係者等が百名余参加され、受章をお祝いしました。
全視連からは、松田實専門委員長が発起人の一人となり、視聴覚センター・ライブラリー関係のＯＢ及び現職の方々に呼びかけて多数の参加を頂きました。
日本視聴覚教具連合会代表常任理事の津田秀明氏の司会により、発起人代表山口浩氏（株式会社東映執行役員教育映像部長）の挨拶〈写真〉に続き、株式会社内田洋行代表取締役社長大久保昇氏はじめ、多くの方々が祝辞を述べられました。
同協会会長、新潟大学名誉教授の生田孝至氏の音頭により乾杯が行われ、会食歓談に入りました。日本の視聴覚教育・情報教育に関わられる方々が一堂に会して、懇談すると言う非常に素晴らしい会となりました。
閉会を前に、岡部氏ご夫妻に、公益社団法人映像文化製作者連盟理事・事務局長の中嶋清美氏、前日本視聴覚教育協会職員の田中宏枝氏より記念品と花束が贈られました。
終わりに、岡部守男氏より、謝辞があり、盛会裏の内に終了しました。
「地域視聴覚ライブラリーの機能改善に関するアンケート調査」の実施
今回「地域視聴覚ライブラリーの機能改善に関する研究部会」を立ち上げ、地域のメディアセンターとしての在り方を協議する事になりました。
その基礎資料とすることを目的に、各加盟団体及び視聴覚センター・ライブラリー関係者等を対象にアンケート調査を実施することになり、現在資料収集を行っています。 ＩＣＴ化の普及定着が進む中で、映像メディア利用を主務としてきた地域視聴覚ライブラリーは、地方教育行政組織の見直し等による組織再編が行われつつある中で、生涯学習社会において有効に機能する視聴覚ライブラリーの在り方について再検討をする時期に来ています。
地域の生涯学習をサポートし、学びに役立つ地域視聴覚ライブラリーの機能改善の検討が進められる予定です。
レポート 第26回「丹波篠山ビデオ大賞」決勝大会に参加して
全国視聴覚教育連盟副専門委員長：照井 始
2月1日（日）福知山線篠山口の駅に降りると雪が舞い、いかにも山間の丹波へ来た実感が湧いてきた。ビデオ大賞の決勝大会の「たんぼ田園交響ホール」は、篠山城址の近くにある。駅員に方向を尋ねると「歩いて行ける距離じゃありませんよ！」と言われタクシーに乗り込む。相変わらず雪が舞い、真冬の丹波路に来た思いがした。
1999年11月に４町が合併し現在の篠山市となった。人口が約43000人の小さな山間の篠山市で26回も続く「ビデオ大賞」に大いに関心を寄せて今回の訪問となった。
会場に着くとすでに準備が進んでいてボランティアや市民の姿も見えた。
ホールのキャパは約700席、この立派なホールで何が行われるのか･･･。
開場は12時半（開始30分前）、入場チケットを持った市民が受付にすでに50人は並んでいる。先頭のおばあちゃんは、毎年一番に来て必ず真ん中に座って決勝大会に参加する名物おばあちゃんだとか･･･。
この決勝大会は、「生きる」をテーマとした「グランプリ部門」（7分以内作品）に７作品（45作品中）と「気軽にチャレンジ部門」（2分以内作品）に８作品（24作品中）が登場する。30分前に開場し、市民の方々が次々に入場して行く･･･。
入場券には、お楽しみ抽選券と気軽にチャレンジ部門の「投票券」があって、受付で確認のスタンプを押している（不正投票などの防止策）。
決勝大会には、会場に篠山市民の１％に及ぶ400人を超える方々が参加していた。「生きる」のテーマに即した作品が上映され、制作者と審査員のコメントも紹介される。
どの参加者も真剣に見つめ、感動や大きなため息や笑いも聞こえていた。
「気軽にチャレンジ部門」には、地元小中学校の映像も見られ、参加している小中学生の声援もあって、休憩時の投票は賑やかでもあった。
休憩時には、大学生や高校生のボランティアの応援もあって、参加した市民全員に飲み物サービスがあり、ホールは市民の姿で溢れていた。
審査員には、映画監督や放送局、CMディレクターなど、映像関係の専門家が名を連ね、歯に衣着せぬ感想や評価をしていたのが印象的だった。
「ナレーションが多すぎて映像が生きない」、「心情を映像で伝えたい」、「登場人物の声が聞こえない」、「映像が語りかけることが大事」など、制作者にとっては価値のあるアドバイスだったと思える。
篠山市の「ビデオ大賞」の決勝大会に参加して、篠山市視聴覚ライブラリーの日常的な市民とのかかわりが強く感じられた。地域視聴覚ライブラリーの魅力は、市民の学習ニーズに応じて、編集技術等のサポートをする人的支援も大きいと言える。
篠山市視聴覚ライブラリーの魅力的活動は、他の模範ともなる素晴らしい活動である。
「人口減少社会におけるICTの活用による教育の質の維持向上に係る実証事業」について 平成27年度予算額（案） 1.4億円
文部科学省生涯学習政策局情報教育課学習情報係
日本社会は今後、少子化や過疎化が進行する人口減少社会を迎える中、現行の学校規模を維持することが困難な小学校、中学校などが増加し、地域の実情に応じて、少子化に対応した活力ある学校教育・社会教育を推進することが求められており、人口過少地域における教育環境の充実を図ることが重要です。
そのため、学校教育及び社会教育において、それぞれICTを活用した取組を行うことにより、学校教育・社会教育の質の維持向上、地域コミュニティ機能の存続及び活性化を図るための実証研究を３年間の予定で実施します。
（１）学校教育におけるICTを活用した実証研究（小中等９地域程度） １億円
離島や過疎地等においては、今後、少子化に伴い、学校の統廃合も困難な小規模学校の更なる増加が想定されており、社会性の育成をはじめ、児童生徒同士の学び合いや学校内外の様々な人々との協働学習、多様な体験を通じた課題探究型の学習が困難となるなど、学校教育の質の確保が大きな課題となります。
そのため、小規模校においては、きめ細やかな指導が可能になるなどのメリットを生かしながら、ICTの活用により学校同士を結び児童生徒の学びの充実を図るなど、小規模校のデメリットに対応した学校教育の維持向上を図るための、指導方法の開発や学習効果の検証に関する実証研究を行います。
（２）人口過少地域におけるICTを活用した社会教育実証研究（３地域程度）0.4億円
少子高齢化に伴う全国的な過疎化が進行する中、社会教育を通した地域課題に取り組む上で中心的な役割を果たす若手の担い手や指導者等の人材が不足しており、地域コミュニティの維持向上が大きな課題となっています。
そのため、ICTを活用して遠隔地間の社会教育施設等を結びながら学習機会の提供や指導者の養成などを行い、①ICTを活用した遠隔講座などを行うための手法の開発と手法の有効性の検証、②人口過少地域における社会教育の効果を最大化させるためのICT活用の在り方の検討について、実証研究を行います。
社会教育による人口過少地域のコミュニティの維持向上方策や、人口過少地域における社会教育構築体制の在り方について、報告書をまとめる予定です。
ICT CONNECT 21（みらいのまなび共創会議）が設立
教育ICT標準化策定を目的とし、教育の情報化に関連する企業や団体が連携し設立した協議会「ICT CONNECT 21（みらいのまなび共創会議）」設立発表会が2月2日、東京都港区の電通ホールにて500名を超える来場者を得て行われた。設立発起人代表には、日本教育情報化振興会の会長でもある赤堀侃司氏が就任し、「オールジャパン」で取り組むと強調し挨拶を行ない、その他の発起人などが登壇し、それぞれが協議会の目指す姿や課題などを述べた。
同会議は、「学習・教育オープンプラットフォーム」に関連する技術の標準などを策定し、その普及を図り、教材コンテンツや教育ICTサービスなどの流通や利活用を促進することで、誰もがいつでもどこでも多様な学習・教育サービスを享受できる環境の実現を目指し、利用者とサービス提供者双方の利便性の向上ならびに教育の情報化の一層の進展に寄与するとともに、社会の発展に貢献することを目的とする。
協議会内には「幹事会」「ビジョン委員会」「技術標準化ワーキンググループ」「普及推進ワーキンググループ」などを設け、関連する省庁や教育機関と連携しながら事業を推進する。発起人には、内田洋行、NTT、KDDI、ベネッセホールディングス、学研ホールディングス、ソフトバンクの6社のほか、発起人団体は日本教育情報化振興会や日本視聴覚教育協会など9団体。
設立発表会風景
Hello!
映画や録画教材中心の視聴覚ライブラリーの時代は終わったと言われますが、情報収集してみると、地域によっては、学校やボランティア団体と協働として、地域映像作品を自作したり、上映会を開いている所も多くあり、静かな実績を上げている所も多くあるようです。テレビやネット動画等を含めて、多様化しているメディアニーズに対応するための工夫が必要だと思うのです。加えて、人間的な暖かさとふれあいが求められる新たなメディア時代に入ったとも言えそうです。
一方、市販映画フィルムの廃棄、所有の映写機修理不能という現実があります。このような、現実に対応するために全視連はじめ関係団体や企業等の有志が協働し、例え一時的でも地域の力となる協力意識が求められているような気がするのです。
〽古い上着よ さようならー
かも知れませんがー。（M）