全国視聴覚教育連盟

視聴覚教育時報　平成20年5月号（通巻637号）index

◆私のことば　映画は国境を越えるか／伊藤敏朗

◆第一回常任理事会開催　本年度事業計画案承認文書理事会へ提出

　◇新役員決定

◆平成18年度　「教育メディア利用推進に関する調査研究事業」報告書7　「ＩＴボランティア「 ｉ の手」」（大分県大分市情報学習センター）後編

◆えすけーぷ

◆私のことば　映画は国境を越えるか／伊藤敏朗（東京情報大学総合情報学部情報文化学科准教授）

　一昨年、私はあるツアーに随行して初めてネパールを訪れ、その風土と人々に大きな感銘を受けた。そこで私は、この土地を舞台に劇映画を撮りたいという強い衝動に駆られた。その短い滞在期間中に、私は現地の映画人たちと会って意気投合し、製作契約を結んで帰国すると、二週間で脚本を書き上げ、二ヶ月後には再びネパールの地に立っていた。クランクインは十日後である。そこで我に返った。今までネパールという国を全く知らなかった自分が現地俳優とクルーを監督して映画を撮ることなど、できるのだろうか？
　ここで私が思いだしたことがあった。かつて黒澤明監督に、ハリウッドに来て映画を撮らないかというオファーがあった。黒澤明は一晩考えたが「自分はアメリカ人の生活や心情を理解していないから撮れない」と断ったという。かの巨匠のこの誠実。それに比べて自分のやろうとしていることは何なのか。
　しかし不思議なことに、現地の人々との意志疎通はスムースで、日本とはまったく異なる風習を劇中にとり入れ、出演者の心の動きをくみ取りながら演出していくことに戸惑いをおぼえることはなかった。黒澤明の言葉は脳裏から離れなかったが、私は、自分がかくあるべしという思い込みは捨てて、ただ虚心に現地の人々のあるがままを受けとめ、感じるがままに指揮した。そうして、近代ネパール社会の抱える問題点を訴えつつも、この国の文化や伝統の素晴らしさを讃えた私の映画『カタプタリ〜風の村の伝説』は完成した。
　今年三月の現地上映会は大成功で、評判はすこぶる良かった。著名な評論家がラジオで「これほどネパール的な映画を外国人に撮られて、わが国の監督たちは何をやっているのだ」と怒りはじめたのには恐縮の極みであった。
　むろん買いかぶりだし、私の映画に誤謬は少なくないはずだ。だが、ネパールの人々が、日本人がネパール文化に正面から向き合い、綺麗な映像に残してくれたということを本心から喜んでくれていることは、よく理解できた。映画はたしかに国境を越えるのだ。

◆第一回常任理事会開催　本年度事業計画案承認文書理事会へ提出

５月１２日（財）日本視聴覚教育協会会議室において、第１回常任理事会が開催されました。
　会議は、井内会長逝去のため、会長代行として吉川副会長が議長となり進められ、19年度事業報告、決算報告に続いて平成20年度事業計画及び予算案が協議され、文書理事会に提出原案として承認されました。
　
○基本方針
　生涯学習の充実を図るために、情報化社会に対応した教育メディア環境の整備やその活用を推進することの社会的・教育的意義を再確認し、情報通信技術等を含めた新たな視聴覚教育の方法の普及を図る。
そのため、各都道府県視聴覚教育連絡協議会との連携協力体制を確立し、地域における視聴覚教育関係施設活動の活性化を支援する。

○現状と課題
　全国視聴覚教育連盟（全視連）は、昭和28年８月創立以来、社会教育における視聴覚教育の推進と視聴覚センター・ライブラリー等の充実発展を支援し、全国大会や研究協議会等を開催するとともに、調査研究や情報提供、教材制作等の事業を積極的に実施して、視聴覚教育の充実発展に努めてきた。
　地域社会における情報環境の整備が進み、インターネットをはじめ地上デジタル放送、携帯電話等の機能向上や普及に伴い、クロスメディアによる新たなメディア利用の在り方が注目されている。
　このような情報化の進展は、従来型の視聴覚メディアを中心に事業を展開してきた視聴覚センター・ライブラリーの存在意義を希薄化し、組織の廃止統合が進み、解散する加盟団体なども出てきている。
　しかし、クロスメディア時代の今日、一般社会はむろん教育において求められているのは「コンテンツ」であり、とくに動画コンテンツのネット配信や利用が可能になるにつれ、むしろその需要は高まっている。
　特に、地域社会づくりや社会教育及び学校教育等に役立つ映像コンテンツの制作・収集・蓄積・流通は多様化した情報利用に対応するための今日的課題であり、そのことは長年地域映像コンテンツを制作・蓄積・提供を行ってきた視聴覚センター・ライブラリーがもっとも力を発揮しうる所として再認識され、各地で地域映像コンテンツの収集・制作、デジタル化やネット配信などが始まっている。
　全視連としては、従来の視聴覚教材を大切にしつつ、デジタル映像コンテンツの制作・収集・流通を中核に視聴覚センター・ライブラリーの活性化支援を行う必要がある。
　その一環として、地域における社会教育施設や学校等における教育活動を支援するために、独立行政法人国立青少年教育振興機構の子どもゆめ基金助成事業等を積極的に受け入れ、ＤＶＤによる映像コンテンツを制作・配布し成果を上げている。
　平成20年度に第２回を迎える「視聴覚教育総合全国大会・放送教育研究会全国大会合同大会」において、生涯学習の充実発展を図るため、情報化社会に対応した地域における新たなメディア利用についての取り組みを視野にいれた大会を目指す必要がある。
　また、全視連独自の事業として、地域に役立つ教育メディア利用の充実普及を目指し、モデル地域委嘱事業を発展的にとらえ、地域教育メディア研修機会の拡大のための事業として各加盟団体事業の支援体制が確立しつつある。
　著作権問題については、著作権者代表団体と懇談会を設置し、覚書協定書の再検討、貸出対象に関する協議を継続的に進めることで合意している。
　さらにはネットワーク環境の充実を踏まえた地域映像コンテンツ配信事業等についても共同研究を進め、新たな視聴覚センター・ライブラリーの道筋を探る努力を行いたい。
　反面、長期的展望に立った時、全視連組織の根幹に掛かる問題として、生涯学習社会、情報化社会を背景に、これからの視聴覚教育関係施設のあり方について検討を行い、「新教育メディア利用推進体制に関する提言」を取りまとめるように努める。
　一方、「全国公立視聴覚センター連絡協議会」も、全視連との連携のもとに、新たな教育メディアの利用推進に積極的に取り組んでいるが、やはり機構改革や財政改革の視点から視聴覚センターのあり方が問われている。これらの問題は、全視連の今後のあり方同様、教育の情報化を進める視点に立ち、教育メディア利用や研究を推進する視聴覚センターのあり方を明らかにするための検討を行う。

○事業
「視聴覚教育総合全国大会・放送教育研究会全国大会合同大会の実施」
　第２回「視聴覚教育総合全国大会・放送教育研究会全国大会合同大会」を開催するにあたり、大会における生涯学習部門の強化を図り、新しいメディア教育の動向等を踏まえた全国大会として、全視連部会の充実・課題別分科会の創設等により”参加してよかった全国大会“の開催をめざして調整を行う。
・開催日　平成20年10月24日（金）・25日（土）２日間　
・会場　
〈第１日〉
（株）内田洋行ショールーム
全視連部会 : ２元中継研修会 全視連理事会・公視セ協総会
〈第２日〉
国立オリンピック記念青少年総合センター
分科会・全体会　記念講演、表彰式他　

昨年の全国大会のようす

「地区別教育メディア研修会の実施」　
　加盟団体間の交流機会や研修機会を充実するため、平成16年度より実施しているモデル地域の委嘱を発展的にとらえ、地域教育メディア研修会を開催し、地域の視聴覚教育関係施設活動活性化の支援体制を確立する。

「著作権問題協議会の実施」
　著作権者代表団体との協議を充実させ、現在抱えている著作権法第38条第５項を中心に話し合いを継続する。
　また、貸し出し条件（団体貸し出し・個人貸し出し）等についても、今日的状況を踏まえ、著作者の権利や利益を損なう事のない方法について継続的に協議を行う。

「特別委員会（専門委員会）による提言案の検討」
　一昨年度以来の課題である加盟団体の強化支援、全視連組織問題等について、検討協議を行い「新教育メディア利用推進体制に関する提言」をまとめ理事会に報告できるようにする。　

○継続して実施する会議・事業等
【会議】
�@理事会
〈第１回文書理事会５月中旬〉
・平成19年度事業報告案、同収支決算報告案、同会計監査の報告
・平成20年度事業計画案、同収支予算案等の審議・承認、役員改選案
・その他
〈第２回理事会〉
　平成20年10月24日（金）　
会場　全国大会全視連部会 　会場（株）内田洋行
・平成20年度事業並び予算執行状況及び平成21年度重点事業概要についての審議

�A常任理事会
〈第１回常任理事会〉
５月12日（月）
日本視聴覚教育協会会議室
・平成19年度事業報告案、同収支決算案の審議
・平成20年度事業計画案、同収支予算案原案の審議
・役員改選案の審議
・その他
〈第２回常任理事会〉（未定）
・平成20年度事業並び収支予算執行状況及び平成21年度重点事業概要についての審議

�B専門委員会
　全視連理事会が決定する事業等の積極的な企画運営執行にあたる。
第１回合同専門委員会
期日場所未定
プロジェクト別専門委員会　期日場所未定

昨年の専門委員会のようす

�C全国公立視聴覚センター連絡協議会関係
　公立視聴覚センター並びに公立視聴覚センター相当の視聴覚ライブラリーで構成する全国公立視聴覚センター連絡協議会の連絡協議会及び研究協議を行う。
・公立視聴覚センターを含む地区別教育メディア研修会開催支援　
　各年２地区で開催予定
・第２回「視聴覚教育総合全国大会・放送教育研究会全国大会合同大会」
・全国大会分科会　公立視聴覚センター研究協議会の開催
・子どもゆめ基金助成事業「草花あそび塾（じゅく）」
・その他

○事業
�@全国視聴覚教育連盟視聴覚教育功労者の表彰
　本年度は第11回表彰として実施、推薦実績のない府県・政令指定都市については、強力に推薦を依頼する。表彰は全国大会開会行事の中で行う。

�A教育メディア利用推進調査研究事業
・調査研究１「新教育メディア利用推進体制に関する提言」の作成
・調査研究２「自作地域映像コンテンツのネット配信に関する事例調査」
・調査研究３「視聴覚ライブラリー所有市販教材の管理及び利用に関する調査」

�B加盟視聴覚教育施設支援事業
・新教育映像に関する調査研究事業の実施
・地区別メディア研修会講師派遣及び資料刊行支援

�C子どもゆめ基金助成事業
　「元気に遊ぼう！リズムでゲーム」
　独立行政法人国立青少年教育振興機構の子どもゆめ基金助成事業にＤＶＤ教材「元気に遊ぼう！リズムでゲーム」が採択された。この教材は、各地域の児童館・視聴覚センター・ライブラリー等に集う子どもたちが、実際に身体を動かし汗をかきながら楽しくコミュニケーションできる「アスレチックゲーム」を開発し、各年齢層の子どもたちの交流を活性化することを目的としたもの。

○共催事業
�@全国自作視聴覚教材コンクール
　日本視聴覚教育協会、全視連、学視連、高メ協共催で実施。
部門及び参加作品
　幼・小学校、中学校、高等学校、社会教育、の４部門対象の、映画・スライド・ＴＰ・録音・ビデオ・コンピュータソフト等の自作視聴覚教材。

�A日本視聴覚教育協会受託事業への協力
・加盟団体単位での協力体制を確立

○年間刊行物
「全国公立視聴覚センター要覧」（日本視聴覚教育協会と共同製作）
「視聴覚センター・ライブラリー一覧」（〃）
「事例研究報告１、２、３」（ＷＥＢ版）
「教育メディア担当者ハンドブック（08版）」（ＷＥＢ版）
公立視聴覚センター研究集録２００８」（公立視聴覚センター連絡協議会）（ＷＥＢ版）

○広報活動
・「視聴覚教育時報」（月刊）　の発行
・メールマガジンの発刊（月刊）
・ホームページ「全視連だよ　り」「ブログ全視連」の活用　http://www.zenshi.jp/

◆第一回常任理事会開催　新役員決定（抜粋）

上記５月１２日（財）日本視聴覚教育協会会議室において、開催された第１回常任理事会において、本年が役員改選年度にあたり、事務局からの新役員案が承認されました。
　
■副会長
　・吉川刀夫（再）茨城県視聴覚教育振興会会長
　・磯村共庸（再）神奈川県視聴覚教育連盟会長
■常任理事　　
　・横倉正実（新）栃木県視聴覚教育連盟委員長
　・濱田陽一（新）群馬県視聴覚ライブラリー連絡協議会会長
　・須賀　昇（再）埼玉県視聴覚教育連絡協議会会長
　・鳥海　誠（再）千葉県視聴覚ライブラリー連絡協議会理事長
　・大堀修己（新）山梨県教育委員会社会教育課課長
　・高桑康雄（再）名古屋大学名誉教授
　・水上　忠（再）元東京都教育長
　・岡部守男（再）（財）日本視聴覚教育協会常務理事
■常任参与
　・梅田晃子（再）東京映像メディア研究会副代表
　・青木　實（再）東京映像メディア研究会
■理事　　
　　都道府県・指定都市38名
■監事　　
　・中村英樹（新）埼玉県教育局生涯学習文化財課長
　・山口　宏（新）仙台市教育委員会生涯学習課長
■参与　　
　・（社）映像文化製作者連盟副会長
　・岸本唯博（再）日本視聴覚教具連合会会長
　・川島博邦（再）元全国視聴覚教育連盟事務局長
■事務局
　・岡部守男　全国視聴覚教育連盟事務局長
　・松田　實　全国視聴覚教育連盟専門委員長
　・佐藤　正　全国視聴覚教育連盟事務局次長
　

◆平成１８年度　「教育メディア利用推進に関する調査研究事業」報告書７　「ＩＴボランティア「 ｉ の手」」（大分県大分市情報学習センター）後編

４. 特長・工夫・努力した点
　ＩＴボランティア「ｉの手」によって、センターの教室の充実と地域における市民へのパソコン学習機会の提供が図られているが、「ｉの手」ボランティア活動の企画・運営は会員の中から選出された運営係による運営係会議によって行われている。現在、近隣の公民館２〜３館で作ったグループが６班あり、「ｉの手」の会員は居住地区等考慮していずれかの班に所属している。その班より運営係として代表が選出される。運営係会議は自主運営の意識高揚のためにも重視しており、毎月１回開催することで会員の理解のもと諸活動にのぞむ体制を確立している。
　「ｉの手」会員のパソコンに関する知識の習得やレベルアップ、会員相互の情報交換の提供の場として、「ｉの手共通研修」を設けている。これらの内容は、センターと会員が綿密な打ち合わせの上実施している。そのため、「ＩＴ入門教室」やセンターでの教室のサポートに活かされるとともに、ＩＴボランティアとして幅広い見識を持つのに効果的な研修となった。
　また、「ｉの手」ホームページは「ホームページ運営委員」、パソコン教室のテキストは「テキスト編集委員」「ｉの手映像サークル」はその代表者によって運営がなされている。

平成17・18年度研修

	研　　修　　項　　目	実　施　日
１ ７ 年 度	プレゼンテーションソフト「Power Point」について	8/19 8/31 9/5
	ホームページ作成ソフト「Homepage Builder」について	9/2 9/9 9/16
	デジタルカメラの撮影、フォトレタッチの研修	1/17 1/19 1/24
	ＮＢＵ日本文理大学　情報メディア学科の視察	9/7 9/8
	講演「生涯学習とボランティアーより上手く指導するための自己点検ー」	3/14
	コンピュータハードウェアに関わる研修	11/1
１ ８ 年 度	ビデオ撮影、編集について	7/19 7/20
	デジタルカメラの撮影、フォトレタッチの研修	8/5
	ファイル管理の研修	8/17 8/20
	表計算ソフト「Excel」について	12/6 12/8
	フォトムービー作成	12/7
	プレゼンテーションソフト「Power Point」について	12/13 12/15 12/20
	コンピュータハードウェアに関わる研修	2/2
	ホームページ作成ソフト「Homepage Builder」について	2/14 2/16 2/21
	県立芸術文化短期大学　情報コミュニケーション学科の視察	3/8

 

５. 実践結果
　地区公民館の主催する「ＩＴ入門教室」は、ボランティアの基本的参加体制は３人だったが、どの公民館も５〜７人ほどの人たちが参加した。受講者が困ったときはすぐに対応ができ、一斉指導の中に個人指導をうまく取り入れた教室運営が行われた。また、当初は、１コース４日で終了の予定をしていたが、「もう一度復習をしたい」「家でのパソコンを持ち込んで学習したい」などの受講生の願いが強く、２００５年度はフォロアップとして５日目の教室を開いて対応してきた。このフォロアップは好評だったので、今年度は５日間シリーズとして予定し、最終日をこの日に当てて個別の質問にも対応するようにした。また、当初「ＩＴ入門教室」としてパソコンの基本的操作とインターネットの利用、メールの送受信について指導していたが、フォロアップのときに「年賀状をパソコンでつくりたい」「デジカメで撮った写真を入れたい」等の希望が出され、公民館からの要望もあり、来年度は「ＩＴ入門教室」だけでなく「はがき作成教室」も予定することとした。
　センターの情報体験学習は、小学校５年の施設見学として好評であり、見学コースに組み込む学校が多くなってきた。特に放送局の見学と違って、体験型学習として自分たちで番組を制作できるスタジオ体験に人気があった。スタジオは機器の更新がなされてないので、最近の撮影・編集のデジタル化にも対応できず利用頻度が激減していたが、小・中学校の情報体験・職場体験学習によって活用することができた。このことは、スタジオカメラ、ビデオ録画、画面調整等それぞれの機器にボランティアの方がついて子どもに指導できるからこそ実施できる事業である。

６. 考察および今後の課題
　公民館で行う「パソコン入門教室」は市民に好評で、２００７年度は受講生の要望もふまえ、公民館ごとに実施回数や内容を変えている。「はがき作成教室」の開催や平日だけでなく市民の参加しやすい土・日曜の開催を予定している。今後も、公民館ごとの特色を出したパソコン教室が行われると思われる。
　また、ＩＴボランティアとして幅広い見識を持てるように「ｉの手共通研修」を行ってきたが、センター指導主事による教授だけでなく、会員それぞれが持っているパソコンソフトの操作方法やカメラの撮影技術など得意分野の知識、技能を広げていく自主的な学習会も行われるようになった。ＩＴボランティアでありＩＴ分野に興味のある方が多いゆえに、このような学習会は必要なことであり継続して行われなければならないと思われる。
　現在「ｉの手」会員は110名であるが、家庭の事情や転居等により退会せざるを得ない人もいる。一方、各公民館でのパソコン教室をスムーズに行うためには、ある程度の人数が必要となる。そこで、パソコンに関する知識を活かして社会貢献をしたいという多くの人の願いをふまえながら、「ＩＴボランティア養成講座」を開催して会員の維持をしていくことが必要になってくる。ただ、養成講座に応募してくる人はどうしてもセンターに近い方が多く、修了後公民館ごとの班に分かれたとき人数の偏りを生じてしまう。そのためボランティア活動に出席する回数に差があり、活動しにくい状況が生まれてくると考えられる。
　平成19年度は養成講座を東部地区の公民館を主会場に開催する予定であるが、今後も地域ごとの応募人数比を均一に保つように開催会場を考えなければならないであろう。

７. ホームページアドレス
http://itainote.web.fc2.com/

「ｉの手」ホームページ

 

◆えすけーぷ

　下火だといわれる16ミリ映画会を中心とした活動を行っている団体の話。一口に映画会といってもやる気と努力次第で、これほどのバリエーションのある活動ができるのかと驚きました。
　・自主映画会＝グループが主体となって地域や施設、子ども会等で行う映画会　
　・定期訪問映画会＝介護施設や高齢者施設を巡回訪問して行う映画会
　・依頼映画会＝高齢者団体、子ども会、自治会等より依頼を受けての映画会
　・委託映画会＝図書館、公民館等からの委託上映画会
　これらの映画会を年間に152回も実施し、８５７０人の観客があったと報告されています。同会発行の広報誌の一節に、自前のプロジェクターを購入し、取説を首っ引きで学び上映会を行った話がありました。この際、ライブラリーでなければできないことは何か？再考してみては？